2012年4月、中国・蘇州市の住友電工（蘇州）電子線製品有限公司内に、住友電工管理（上海）有限公司 解析技術部（通称：中国解析センター）が設置された。その背景について、立ち上げに携わり、現在、解析研・横浜研究部の部長を務める大濱理は語る。
　「当時、懸案事項となっていたのは、中国で生産していたプリント回路の品質確保でした。日本のセンター部門の指導を受けていたものの、製品サイクルの短い携帯電話向け製品を短期間で量産化する必要があり、品質問題を現地で迅速に解決する方針・計画が決定し、解析センター発足へとつながったのです。いわゆる、Out-Out化（中国で製造した製品を海外の顧客に販売）が進展していたプリント回路事業では、電子顕微鏡が必要な故障解析などは日本に空輸して対応するケースもありました。サンプル入手なども含め、タイムラグが生じるケースが多々あったのです」（大濱）
　当初、プリント回路生産における品質向上、リードタイム短縮を目的に設立した中国解析センターであるが、蘇州を拠点としたのは、周辺に関連会社が20 社以上存在し、プリント回路事業以外にも潜在的なニーズが予想されたこと、近隣の大学や民間機関との連携も可能であったことなど、品質問題などに対して迅速かつ的確に対応できる環境が整っていたからだった。

　実際の蘇州の生産現場を管轄しているのが、住友電工（蘇州）電子線製品有限公司の大根田泉である。小泉らの解析の支援を受けて品質改善・確保を実現する役割を担っている。
　「世界最大の自動車市場である中国で競争優位性を得るために、中国解析センターと工場が同じ敷地内にあることでスピーディにやり取りできることが、大きなメリットとなっています。現在、EV向け製品の供給は日系自動車メーカーが中心ですが、すでに中国現地メーカーへの拡販にも着手しています。製品の柔軟性や耐振動性、耐油性などの独自の性能、そして中国解析センターによる現品解析などの取り組みは、現地メーカーからも高い評価をいただいています」（大根田）
　設備投資や現地大学とのコラボレーションも含め、中国解析センターの取り組みは、年々充実の度合いを増している。今後は、解析に関わるナショナルスタッフの指導・育成などを通じて、生産拠点の課題解決の取り組みをさらに加速させていく考えだ。