再生可能エネルギーがもたらす日本の可能性～サステナブルな未来を創造～
地球温暖化は、今や「待ったなし」の世界的な課題だ。地球温暖化の影響とされる気候変動は、世界各地にさまざまな影響や被害を及ぼしており、温暖化防止に向け、世界は本格的に動き始めている。2015年、第21回気候変動枠組条約締約国会議（COP21）で「パリ協定」が採択された。世界の平均気温上昇を産業革命前と比較して2℃未満にとどめ、1.5℃に抑える努力を追求することを目的としており、CO2をはじめとした温室効果ガス排出量を世界全体で実質的にゼロにする「脱炭素社会」の実現を掲げている。これを受けて、欧州を中心に、2050年までに「脱炭素社会」を目指す国家的レベルの取り組みが進む中、2020年10月に日本においても同様の宣言がなされたことは記憶に新しい。
「脱炭素社会」の実現において有効とされるのが、化石燃料に代わる風力や太陽光等を活用した再生可能エネルギーの導入である。日本においては、東日本大震災を境に再生可能エネルギーの普及拡大のため、2012年に政府が「固定価格買取制度（FIT）」を開始。再生可能エネルギーでつくられた電気を国が定めた価格で一定期間電力会社が買い取ることを義務付けたことで、再生可能エネルギー導入の機運が高まった。こうした中、住友電工グループは、青森県つがる市で展開された国内最大の風力発電事業に参画。これは電力ケーブル供給にとどまらない、住友電工グループの新たなビジネスモデル構築への挑戦だった。電力事業に関わる企業として、サステナブルな未来を創造するという使命感がこの果敢な挑戦の原動力でもあった。
