コミュニケーション

これまでの歩み

~電話の普及に始まり、情報化社会の進展に貢献~

  • 1911年 住友電線製造所(今の住友電工)を設立し、通信ケーブルを供給

  • 1964年 来る情報化社会に備え、新しい研究分野を開拓(後のシステム事業、半導体事業、プリント回路事業など、新事業の萌芽)

  • 1970年~ 光ファイバの研究開発を進め、後の日本の代表的製法となる生産技術を確立

  • 1980年代 光通信技術による豊かな理想社会の実現を目指す「オプトピア構想」に注力

  • お客さまの先にある社会の課題を見据え、お客さまの成功と目的達成を支える企業、いわゆる「イネーブラー」となってコミュニケーション手段の変化を支えてきました。

現在は
  • 光ファイバ製造技術、超多心光ケーブル製造技術、伝送デバイス、光・無線用化合物半導体、映像・光アクセス機器技術などで大容量高速通信を実現し、社会・経済のデジタル化を支えています。

  • モバイル端末やディスプレイ等にも、フレキシブルプリント回路、電子ワイヤー製品など、当社グループの高性能・高機能配線が多数搭載されています。

より臨場感のある新映像体験の実現に貢献
クラウドにつながったロボットによる
人工衛星を経由する無線通信に貢献

情報通信技術の発展が支える便利で快適な人々の暮らし

近年、IoTの普及や動画配信、クラウドサービス利用の増加などにより、インターネットのデータトラフィックは年率20%超の勢いで伸びており、コロナ禍でさらに増大しています。また、臨場感あふれる新映像サービスXR技術※では、高速大容量と低遅延が可能な5G無線通信が活用されます。人を支援するロボットの普及や、インターネット網が整備されていない地域を衛星通信や無線通信でつなぐ技術の一層の発展も見込まれます。都市のスマート化ではエネルギー効率の抜本的改善にデータ活用が図られます。コネクテッドカーなどモビリティ分野の情報化も進展し、車内の通信量が増加していきます。こうしたさまざまな新サービスの出現により、今後データトラフィックはさらに増加し、そのデータ処理のための技術も発展していきます。
これらを支える主要なインフラには通信ネットワークとデータセンタがあります。通信ネットワークでは高速大容量化とソフトウェアによるデータトラフィックの柔軟な制御が行われていきます。データセンタでは大量の情報を集積して効率よく処理するハイパースケールデータセンタの建設が増加し、低遅延な通信サービスにはデータセンタの分散化や利用者の近くでデータを処理するエッジ化が進んでいきます。実際に、ハイパースケールデータセンタやエッジデータセンタ、光海底ケーブルシステム、5Gモバイル向けの需要が増えています。新サービスの出現や情報通信技術の進歩により、人々の暮らしはより便利で快適になり、成長力のある未来社会へとつながっていくのです。

※XR(エックスアールまたはクロスリアリティ)技術とは、VR(Virtual Reality、仮想現実)、AR(Augmented Reality、拡張現実)、MR(Mixed Reality、複合現実)、SR(Substitutional Reality、代替現実)といった現実世界と仮想世界を融合するさまざまな画像処理技術の総称。

CO₂排出量削減に貢献

CO₂排出量削減に向けてデータ量の増加に伴う電力消費を抑制

一方、各国のカーボンニュートラルへの動きが加速しています。コミュニケーション分野においても、単にデータ量の増加に比例した設備構築ばかりではなく、経済的で低消費電力な新デバイス技術の採用や、システム運用の効率化を通したエネルギー消費の最適化を図っていかなければなりません。都市部に増加していくエッジデータセンタへの再生可能エネルギーの活用も進める必要があります。
当社グループは保有する多様な製品群をトータルパッケージとし、高速大容量通信時代にも消費電力を抑えることができ、CO₂排出量削減につながるソリューションを顧客へ提供していきます。これまでの研究開発において、高速化や大容量化だけでなく、低消費電力化を進めてきた次世代光ファイバやその接続技術、データセンタ向け大容量インタコネクション技術、光通信用デバイスといった地球にやさしい製品群の強みを一気に開花させていくのです。

当社グループが支える未来のより良い暮らし

今後、物理的空間の制約を超えて人から人へ情報や感情・感動をより正確に伝えたい、共有したいという願いはより強まっていく可能性があります。物理的に離れていても臨場感が共有できるようになり、体の不自由な方や高齢者の方の活動をより広げるための技術開発も進んでいきます。伝えたい情報を正確なままに過不足なく伝達できる、コミュニケーションそのもののイノベーションも求められていくでしょう。そうした変化に対し、当社グループが有する多様な技術の活用が期待されていきます。お客さまと協業しながら社会が求めるインフラ製品やデバイスを追求・提供していくことは当社グループの得意とするところであり、今後も取り組んでいく課題です。これからも当社グループは「イネーブラー」として、人々のより良い暮らしの実現に貢献していきます。