モビリティ

モビリティ分野の事業の特徴

  • 「自動車の神経・血管」にたとえられるワイヤーハーネスは、世界トップクラスのシェアを誇ります。

  • 現在、31カ国、23万人の社員がワイヤーハーネス製造に従事しています。決められたことを愚直に徹底して展開・実行する「現場力」により、世界中で「同一かつ最高品質」を維持できるグローバルな生産体制を確立しています。

  • アルミワイヤーハーネスなど、「環境・社会課題」貢献製品の納入実績・開発力があります。

  • 交通管制システムの提供を通じて、交通事故・交通渋滞の緩和など道路交通環境の改善に貢献しています。

モビリティ分野における変革への対応
  • ニーズ創出から事業化検討を一気通貫で実施するマーケティングプロセスを強化することを目的に、CAS-EV開発推進部を設置※1。事業部・研究・企画・営業がより一体となった全社横断的な体制を構築。

  • 当該業務に従事するエンジニアも増強。従来の「部品目線」から「クルマ目線」に視点を広げ、CASE※2に対応するシステム・モジュール設計、機能定義、車両企画といった、従来はお客さまが進められていた上流工程も考慮した提案型のビジネスを目指しています。

地球環境に優しいモビリティの実現に貢献
エネルギーの地産地消の実現に貢献

地球温暖化対策やレジリエンス
強化にもつながる取り組み

近年、各国でカーボンニュートラル実現に向けた動きが加速しています。当社グループはかねてより、アルミワイヤーハーネスをはじめ、自動車の軽量化により燃費改善やCO₂排出量削減に貢献する製品を多数生み出してきました。今後、ガソリン車が減少してさまざまなタイプの電動車が増加していきます。当社グループは、電動車用モータに搭載される平角巻線、車載用リチウムイオン電池に使われるタブリードをはじめ、カーボンニュートラルの実現に貢献する地球環境に優しい新製品を開発・ご提供していきます。

また今後、電動車の普及に伴って、モビリティはエネルギー分野との垣根が低くなっていきます。IoTやブロックチェーン技術の発達によってクラウドを活用したエネルギーの個人間取引が活発になると、EVの電気を地域の再生可能エネルギーだけで賄うシーンも珍しくなくなります。災害時には、PHVが「走る蓄電池」となり、IoTを使ったエネルギーマネジメント技術によって多くのPHVを遠隔制御し、電力を必要としている場所へ供給できるようになります。当社グループはそうした将来像に対応できる、クルマとエネルギーインフラを連携させる充電システム、バッテリーの有効活用システム、エネルギーマネジメントシステムなどの開発・提案を行っています。こうした取り組みは、地球温暖化への対策となるだけでなく、レジリエンスの強化にもつながっていきます。

移動手段だけでない、新たな体験を提供するモビリティの実現に貢献
自動運転社会の実現に貢献
次世代の交通ネットワークの 構築に貢献

安全・安心で快適な移動・輸送の実現に向けた取り組み

今後、自動運転の実現によって、移動時間の有効活用が進みます。新たな体験を提供するモビリティも出現し、運転が苦手な方や体の不自由な方、高齢者の方もこれまでより容易で快適な移動が実現していきます。自動運転によって交通事故や渋滞の減少も期待されますが、一方でその安全性も同時に実現していくことが求められます。当社グループはこうした変化を捉え、安全・安心で事故や渋滞がなく快適な移動・輸送を実現する新製品を構想していきます。コミュニケーション分野で培った知見をモビリティ分野でも活かせることは当社グループの強みです。現在、次世代交通システムや、MaaS(Mobility as a Service;サービスとしての移動)向け配車計画システム等の開発を進めています。自動運転に向けて、セキュリティを含めた車車間・路車間通信の開発や、車内の高速通信ネットワークの開発、無線通信の高周波化に対応した部品や材料の研究開発にも取り組んでいます。さらにクルマが走る道路や橋梁といった社会インフラの整備も重要です。社会インフラの長寿命化に加え、地震・大雨・洪水などの災害に対する健全性をモニタリングする光ファイバ組み込みPC鋼材の普及にも取り組んでいきます。

モビリティ分野での社会価値創造に向けた挑戦

モノとしての自動車は人や物を目的地まで運ぶためのものでしたが、今後は社会や人々に最適なサービスや質の高い生活を提供することがモビリティの役割となっていきます。さらには、モビリティが社会インフラの一部に組み込まれ、都市のアセットとなっていくでしょう。 こうした変化は段階を踏んで進んでいくと想定されますが、電線から始まり多角化してきた当社グループはその未来社会の実現に貢献する製品や技術、知見を多々有しています。自動車業界に留まらず幅広い分野のお客さまとビジョンを共有しながら、世の中に必要とされる製品・サービスの提供を通じて、社会価値を創造し、人々のより良い暮らしの実現に貢献していきます。

※1 CAS-EV:近年、自動車業界で「百年に一度の大変革」とも言われるCASE(※2)の「CAS」に対応するElectric Vehicleの意。

※2 CASE:自動車業界のトレンドを表す言葉で、Connected(つながる)、Autonomous(自動運転)、Shared(シェアリング)、Electric(電動化)の頭文字をとったもの。