再生可能エネルギーの普及やエネルギーインフラ整備への貢献

近年、エネルギー分野で各国政府のカーボンニュートラルへの動きが進んでいます。国内においてはカーボンニュートラルへの急激な舵取りによって、風力発電などの再生可能エネルギーへの投資が拡大・加速しており、当社グループの海底ケーブルや地中ケーブル、受変電機器などの需要も増加しています。また既存の電力インフラでは送電容量の制約が生じており、欧州に習い、再生可能エネルギーを需要地に届けるため、長距離直流海底送電網の計画が電力広域的運営推進機関の系統マスタープラン中間整理に織り込まれました。日新電機（株）や住友電設（株）とのグループシナジーも最大限に発揮してカーボンニュートラルに貢献していきます。
海外においては、ヨーロッパの多くの国々で再生可能エネルギーへの転換を進める中、電力を国家間で融通する超高圧電力ケーブルの需要が高まっています。電力インフラの整備が初期段階にある国・地域では架空送電線、ASEAN諸国では島々を結ぶ海底ケーブルと需要はさまざまです。ニーズを先取りし、お客さまに合った製品を開発する当社グループの真摯で真面目な対応と世界トップレベルの技術力で、再生可能エネルギーの普及や地域のインフラ構築を通じた社会基盤の整備に貢献していきます。
一方、再生可能エネルギーの活用をより一層進めるためには、発電の出力変動により生じる影響を、大規模蓄電池を使って緩和することが必要です。火災に対する安全性や長寿命・大容量が特長の当社レドックスフロー電池の活用が期待されます。また、電力系統の安定性を確保しながら、送配電網を維持・管理していくことも必要です。当社グループは、既設の送電線上にセンサネットワークを構築することにより、既設の送電線の許容電流量を上げ、多くの再生可能エネルギーを流す取り組みも進めています。電線・ケーブルのみならず蓄電池やシステムなどご提供できる製品の幅広さ、電力設備の建設工事まで担える総合力など、トータルソリューションのご提案ができる住友電工グループの強みを活かす場面を増やしていきたいと考えています。

当社グループが支える未来のより良い暮らし

エネルギー分野から視点を広げると、今後はモビリティやコミュニケーションとの垣根が低くなっていきます。たとえば、再生可能エネルギー100％の「グリーン電力」の普及につれて、CO₂排出量の少ない電動車を利用する人や企業が特典を受けられるような仕組みも普及し、「CO₂排出ゼロ」の電動車が増えていくでしょう。そして、電動車に搭載される蓄電池が増加すると、それを充電するインフラも必要となり、電力需給のバランスの変化を調整する仕組みも作られていきます。また工場や一般の家庭でも、太陽光発電と蓄電池を組み合わせた自家消費が普及していきます。電動車に搭載された蓄電池や、街に点在する太陽光発電や蓄電池などのエネルギーリソースをIoTや地域エネルギーマネジメントシステムでつなぐことができれば、自然災害でエネルギー供給網が寸断されても、地域内のエネルギーリソースを街でシェアできるようになり、災害に対するレジリエンスを高められます。
当社グループは、地球環境への配慮や災害対策の強化、エネルギー利用者にとっての快適さといった価値を社会に提供できるよう、幅広い技術・製品を総合的に組み合わせたソリューション提案を進めていきます。さらに長期的な視点に立てば、脱炭素化に向けたエネルギー源として水素の活用も期待されており、当社グループとしても、積極的なオープンイノベーションにより、この分野での実用化に向けた研究開発を進めています。今後もエネルギーのインフラ構築を通じて社会を支えていくという矜持を胸に、人々のより良い暮らしの実現に貢献していきます。

※ HEMS（ホームエネルギーマネジメントシステム）：家庭内のエネルギー管理システム。太陽光発電の電力売買や機器の管理、消費電力の見える化などを実現するシステムのこと。