一般的に、DX、すなわち、デジタルトランスフォーメーションについては、「デジタル技術の活用により、製品サービスやビジネスを変革し、競争力を強化する」という意味でつかわれていますが、当社においては、製造業としての当社の事業活動に即して、当社としてのDXを定義づけることがDXの取り組みの大前提となります。
そこで、当社としては、これまでも製造業にとっての重要課題として位置づけて全社を挙げて取り組んでいる「SEQCDD*」について、デジタル技術を活用し、これらの改善強化を加速・深化させていくこと、このことを当社としてのDXの中核として位置づけました。

*SEQCDDとは、S(Safety：安全)、E(Environment：環境)、Q(Quality：品質)、C(Cost：価格)、D(Delivery：物流、納期)、D(Development：開発)をさします。

2021年4月、井上社長を委員長とする「DX推進委員会」を立ち上げ、改めて、全社を挙げたDXの取り組みを具体化していくこととしました。
DXは、製造現場をはじめとする全社の取り組みであり、このことをすべての社員がしっかりと認識して取り組むことが不可欠です。
この観点から、社内のすべての部門にそれぞれの「DX推進責任者」を任命し、これらの「DX推進責任者」からなる「DX推進実務者委員会」を設けて、モデル的な事例の共有と横展開の可能性、各部門の課題の明確化、各部門の具体的な計画（「部門DX計画」）の策定、全社に共通／横断の取り組み（「全社DX基盤」）に関する情報の共有などを行いながら取り組むこととしました。